PTC、体験型STEM教育を推進するDoD STARBASEプログラムとの パートナーシップを継続、15周年を達成

  • 2017年9月15日

プログラムのカリキュラムを拡充し、新たにIoTやARを探求

$name

米PTC(本社:米国マサチューセッツ州、社長兼CEO:ジェームス・E・ヘプルマン、NASDAQ:PTC、以下PTC/日本法人:PTCジャパン株式会社、本社:東京都新宿区、代表取締役:桑原 宏昭)は、2017年8月22日、子どもたちに科学、技術、工学、数学(STEM)の応用やキャリアを紹介するために、米国国防総省が推進するプログラムであるDoD STARBASEへの支援を継続することを発表しました。PTCは、本プログラムが米国全土に展開された2002年からのパートナー企業であり、現在のカリキュラムをIoTや拡張現実(AR)などの次世代テクノロジーに対応する内容に拡充していきます。

DoD STARBASEにおいて生徒たちは、頭と体を使って体験できるやりがいのあるSTEM活動に取り組んでいます。軍関係者との交流を通じてキャリアを考えるともに、現実世界におけるSTEM応用例を見学します。本プログラムは、空軍、空軍予備役、陸軍、海兵隊、州兵の基地や拠点を活用し、25時間にわたる生徒たちの好奇心を刺激する体験を提供しています。プログラムは、軍の主催部門とSTARBASEアカデミー、学区、地域との連携により進められています。

PTCは、STARBASEのカリキュラム開発で当初から重要な役割を担っており、取り組みは、生徒たちがエンジニアリングや3Dプリンティングについて学習するために、Creo® 3D CAD ソフトウェアをカリキュラムに組み込むことから始まりました。STARBASEとの密接な連携によりPTCは、ThingWorx® Studioソリューションを通じてIoTやARを探究できるよう、プログラムを拡充していきます。

DoD STARBASEプログラムの要件・評価コーディネーターであるバーバラ・コザック(Barbara Koscak)氏は、次のように述べています。

「PTCは長年にわたりSTARBASEのパートナーであり、先端技術を全国の子どもたちに提供することで貢献を果たしています。学校で学んでいることが現実の世界、特に軍関係機関において実用的な価値があることを見せることにより、次世代を担う若者たちに向けて実践的な体験を提供する、という我々の理念やコミットメントをPTCは共有しています」

本プログラムでは、探求型カリキュラムを通じて、航空宇宙、化学、数学、物理、ロボット工学の領域において、生徒たちが頭と体を使った体験型の活動に参加することを可能にします。ニュートンの法則やベルヌーイの定理を学習し、ナノテクノロジー、航法、地図作製を探究します。また、Creoを使用して無人機、全地形対応車(ATV)、潜水艇を設計することで、生徒たちはエンジニアリングを学習します。本プログラムでは、生徒たちが概念を探究、説明、詳細化、評価していく際のチームワークも重視されています。

ボランティアとして参加する軍関係者は、様々な状況や職業でのSTEM活用に関するツアーや講義を通じて、概念を現実世界の状況に適応させることを教えます。この体験学習は様々な軍機関で実施されており、化学物質による火災の消火方法についての議論、負傷者の搬送方法の学習、F-18のコックピットや潜水艦内部の探究など、幅広い体験が提供されています。

PTCのグローバルセールス&パートナー担当ディビジョナルバイスプレジデントであるジョン・スチュアート(John Stuart)は、次のように述べています。

「STEM教育はますます重要になっています。STARBASEとのパートナーシップにより、今日の子どもたちが教育を通じて、将来の職場で必要となることを理解しスキルを身に付けることを非常に喜ばしく思います。過去15年以上にわたりPTCは、PTCのCADソフトウェアで生徒たちがエンジニアリングに関わり、関心を持つことを支援しています。さらに今回、IoTやARがもたらす力を、同様に使いやすい形で生徒たちに届けることが可能になります。STARBASEの生徒たちは、今日ではまだ存在していないかもしれないキャリアの可能性を探究し、新たに思い描くことができます」

 

詳細情報は http://dodstarbase.org/ をご覧ください。

*本内容は米PTCが2017年8月22日に発表した報道資料の翻訳です。

このプレスリリースについては、下記URLをご参照ください。

<関連情報>

※PTCの社名、Creo、ThingWorxおよびすべてのPTC製品の名称およびロゴマークは、PTC Inc.(米国および他国の子会社を含む)の商標または登録商標です。その他、記載している会社名、製品名は、各社の商標または登録商標です。