PTCのCEOジム・ヘプルマン、ハーバード・ビジネス・スクールの マイケル・ポーター教授と ソート リーダーシップを進める共同研究を継続

  • 2017年12月4日

全米製造業協会(NAM)のイベントで、 ハーバード・ビジネス・レビューに寄稿されたARに関する新たな論文を紹介

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米PTC(本社:米国マサチューセッツ州、社長兼CEO:ジェームス・E・ヘプルマン、NASDAQ:PTC、以下PTC/日本法人:PTCジャパン株式会社、本社:東京都新宿区、代表取締役:桑原 宏昭)は、2017年11月1日、同社最高経営責任者(CEO)のジム・ヘプルマン(Jim Heppelmann)とハーバード・ビジネス・スクールのマイケル・ポーター(Michael Porter)教授が、「拡張現実(AR)がビジネスにもたらす意味を明確化し、ARが産業界で生み出す価値を探究する」論文を共著したことを発表しました。

ハーバード・ビジネス・レビュー(HBR)誌の11月および12月号に寄稿された本論文(「Why Every Organization Needs an AR Strategy」は、過去にHBR誌に寄稿された「スマート・コネクティッド・プロダクツの台頭がビジネスに及ぼす影響」に関する2つの論文に続き、へプルマンとポーター教授との共同研究の進展を示すものです。今回の論文では、企業がAR展開を進める際の研究成果に基づくロードマップが提示されるとともに、ARを事業の戦略や運営に組み込む上で必要となる重要な選択が議論されています。

拡張現実(AR)は、あらゆる業界の企業に影響を与え、我々の学習、意思決定、フィジカル世界とのやり取り、そして最終的には競争までを変革しようとしています。IoTデータは指数的に増加し続けており、IoTから得られる情報の活用と解釈を可能にするARの力も拡大しています。ARは、フィジカルの世界とデジタルの世界との架け橋になり、世界中に存在する数十億のスマート・コネクティッド・プロダクツから生まれる膨大な情報や洞察を活用することを可能にします。

PTCは、産業用途のARの潜在的可能性を早くから確信し、ARプラットフォームであるVuforia® の買収により、市場をリードするインダストリアル イノベーション プラットフォームであるThingWorx®の機能強化を進めてきました。PTCは、製品の設計、製造、サービスの分野での実績に基づき、さらにこれらの分野において、現実世界のモノとのやりとりの可視化、指示・指針の提供、そして改善に向けてARの技術を提供しています。

PTC社長兼最高経営責任者(CEO)のジム・ヘプルマン(Jim Heppelmann)は、次のように述べています。

「IoTによって生み出される豊富なデジタルデータと、我々が生活するフィジカルの世界で人間がそのデータを生かす能力との間には、根本的な分断が生じますが、ARによりそのずれに対応するが可能になります。顧客へのサービスの提供、従業員の教育訓練、製品の設計・製造、バリューチェーンの管理、競争に対するアプローチなど、ARはあらゆる場面で企業を変化させます。デジタル化が加速する世界との対話を人間が強化する上で、ARは強力でインタフェースとなるとも言えるでしょう」

ハーバード・ビジネス・レビュー(HBR)誌に寄稿された本論文は、以下よりダウンロードいただけます。

https://www.ptc.com/en/industry-insights/harvard-business-review/pre-register

なお、2017年12月9日にダイヤモンド社より発売されるハーバード・ビジネス・レビューに本論文の日本語版が掲載されます。

 

*本内容は米PTCが2017年11月1日に発表した報道資料の翻訳です。

<関連情報>

  • PTCのAR関連製品について
https://www.ptc.com/en/products/augmented-reality
  • プレスリリース:PTC、ThingWorx Studioをアップデート、産業用途向けに高い没入感を生み出すAR体験を提供
https://www.ptc-jp.com/news/2017/thingworx-studio-accelerates-the-availability-of-augmented-reality
  • プレスリリース:PTC、ARプラットフォームVuforiaの新バージョン「Vuforia 7」を発表

  https://www.ptc-jp.com/news/2017/vuforia-7

※PTCの社名、Vuforia、ThingWorxおよびすべてのPTC製品の名称およびロゴマークは、PTC Inc.(米国および他国の子会社を含む)の商標または登録商標です。その他、記載している会社名、製品名は、各社の商標または登録商標です。